■山梨大学教授 西久保浩二 著
『進化する福利厚生』
−新しい使命とは何か−
●定価 4,620 円（税込）（〒 340 円） ● Ａ５判 313 頁
「選ばれる企業」の時代、福利厚生は何をすべきか
第１章 福利厚生における多面性の功罪
●今、福利厚生はどういう存在か
●福利厚生の多面性は何を意味しているか
第２章 評価変数からみた福利厚生の改革
●福利厚生の評価変数とは何か
●定着性の４つの次元と福利厚生
●ホーム・デポ社の事例が示唆するもの
●チェース・マンハッタン銀行のＥＡＰ
●ＡＵＬ保険会社の福利厚生施設の効果
第３章 企業経営に福利厚生をどう位置づけるか
●米国企業における福利厚生の位置づけ
●日本企業における福利厚生の位置づけ
第４章 わが国の福利厚生の最新動向
●日本企業が認識している課題は何か
●福利厚生に対する労使の認識度
●企業規模からみた福利厚生の認識差
●福利厚生の賃金化に対する労使の認識
●福利厚生と家族との関係をどう捉えるか
●福利厚生の労使ギャップをどう考えるか
●福利厚生の新しいニーズはどこにあるか
第５章 福利厚生は従業員心理にどう作用するか
●従業員満足度からの接近
●従業員満足はどのように形成されるか
●従業員満足度と組織コミットメント
●組織コミットメント形成への福利厚生の役割
●情緒的コミットメント形成への有効性
●情緒的コミットメントはどう形成されるか
●従業員心理からみた「愛される組織」とは
●企業と従業員との新しい関係をどう築くか
第６章 福利厚生の新たなミッションを考える
●新たなミッションが生まれた背景
●新たな使命に連動した福利厚生の形成
第７章 次世代育成支援と企業経営との接点・効果
●次世代育成支援に果たす福利厚生の役割
●次世代育成支援の論点をみる
●次世代育成支援と組織としての強さの相乗
●両立支援に対する認識ギャップ
●格差を生み出す背景は何か
第８章 新たなミッションとしてのＣＳＲ
●福利厚生はＣＳＲとどう関わるか
●ＣＳＲへの取り組みはどこまで進んだか
●ＣＳＲは福利厚生に何をもたらすか
●ＳＲＩはＣＳＲにどう関わっているか
●ＳＲＩファンド進展の意味
第９章 ２１世紀型福利厚生システムの展望
●２１世紀型福利厚生システムに求められるもの
●福利厚生費管理に求められるもの
第１０章 福利厚生の再生と進化への道程
●福利厚生の新たな使命とは
●伝統的福利厚生の再評価
●日中合弁企業にみる福利厚生の原点
●福利厚生が進化すべき方向
-----------------------------------------------------■労務研究所 編
「福利厚生の今後をどう考えるか」
アンケート結果報告書
●定価 2,000 円（税込）（〒 210 円） ● Ｂ５判 84 頁
２００６年
１ 福利厚生は再評価されるか
２ 福利厚生の現金支給化は進むか
３ 現物か現金かの選択性は
４ 定着を促す施策の意義は薄れるか
５ 社会保障と福利厚生給付との関係は
６ 労働のＣＳＲは重くなるか
７ 法定外福利費は増えるか
８ アウトソーシングを進めるべきか
９ 両立支援はさらに重要になるか
１１ 男性の育休取得率１０％は可能か
１２ 社宅使用料はどの程度適正か
１３ 家賃補助への切り替えは進むか
１４ 住宅融資への利子補給は必要か
１５ 共済・互助制度の必要性は高まるか
１６ 健康優良者への健保料率割引制は
１７ 職場レクは効果的か
１８ 施設利用補助金への切り替えは
１９ 職場給食費用を補助すべきか
２０ 大都市オフィスに職場食堂は必要か
２１ 自己啓発支援の休暇を設けるべきか
２２ カフェは単年度精算がよいか
２３ カフェポイントでの休暇購入は
２４ 残ポイントの現金受け取りは
２５ セミナーの有料化をどう思うか
２６ 雇用延長でセミナー実施時期は
２７ ＤＣへの従業員拠出を認めるか
２８ 非正規への福利厚生施策は
２９ ６０歳超に厚生施策を提供すべきか
３０ 福利厚生税制をどう思うか
２００５年
１ 生活設計にさらに関与すべきか
２ 福利厚生は再評価されるか
３ 施策の現金支給化は進むか
４ 福利厚生税制をどう考えるか
５ 原価での提供をどう思うか
６ 成果に応じ格差を設けるべきか
７ 福利厚生分野への法制定が進むか
８ 福利厚生の統括部門は必要か
９ 定着促す施策の意義は薄れるか
１０ 施策の選択権を全て任せるべきか
１１ 今後、持ち家制度は必要か
１２ 社宅・官舎は今後どうなるか
１３ 今後も独身寮を提供すべきか
１４ 職場レクは効果があると思うか
１５ 相互扶助は時代にそぐわないか
１６ 冠婚葬祭に関わる必要はないか
１７ 家族向け施策は主要分野になるか
１８ 退職者に厚生施策を提供すべきか
１９ 今後、新制度が導入されるか
参考 意見の差を数値化した測定結果
当報告書は「旬刊福利厚生」０６年８月２８日
号および０５年５月１８日号の内容を合冊した
ものです。回答週係数は、０６年アンケートが
３７６人、０５年アンケートが２８７人となっ てい
ます。回答者は労使の福利厚生担当および
研究者・アウトソーサー。回答全て個人的見解
によるものです。
-----------------------------------------------------
■税理士 岡田義晴 著
●B5判・397頁
●定価 7,747円〈税込〉（〒450円）
|
